（工事中）
■教育
■教育の効果と効率
■教育施設の道案内
■実務指導の基本
アレンの４ステップ過程
山本五十六の４ステップ過程
■教育開発工程の概要
教育原理を応用した実践的な技法が教育システム設計技法ISDである。類似語・同義語とウエブ情報を紹介する。
(1)教育システム設計技法ISD (instructional system design/development)
サンジェゴ州立大学の教育工学百科事典はアカデミック系の読者でも実践への入門がしやすい。
Big Dog's ISDは実務家向けの手引である。
以上の二つは教育原理の記事も含んでいるので便利である。
米国海軍人間能率センターはCAI、模擬装置等を含めた総合的・本格的な情報を公開している。この中にISDの詳しい手引書もある。応答が遅い時がある。多種多様な情報の中から目的のものを見つけるには慣れが必要である。
米国沿岸警備隊のISD手引書は解説付きなので教科書としても役立つ。
国際通信連合ITUの訓練開発案内書TDGはISDとは称していないがこの種類である。生産物の書式付きの作業手引書として実用性が優れている。この文書自身がISDによる生産物の見本である。1976年版は日本ITU協会が抄訳したが、現在は2001年版である。
カナダのアルバータ大学Academic Technologies of Learningという組織の教育工学の情報は充実しているし実用的である。
日本ではインストラクショナルデザイン社などがＩSDの業務や指導をしている。
アナザーウェイ社は代表の藤本徹氏がペンシルバニア州立大学教育システム博士課程の留学日記を公開している。
職業能力開発総合大学校の研修技法PROTS はISDに近い。
知的財産教育協会のID委員会はイスントラクショナルデザインを適用している。ここはインディアナ州立大で博士号を取得した金沢工業大学の山本敏幸教授が委員長をしているので、米国式のID（ISD）であろう。
(2)系統的訓練方式SAT (systematic/structured approach to training)
SATはISDの同類である。米国エネルギー省の系統的訓練方式手引書(SAT手引書)がある。これは手引書というよりは基本的な規則を定義している。
日本電気協会の電気技術指針の中に「JEAG4802-2002 原子力発電所運転員の教育・訓練指針」がある。米国エネルギー省等のSATを参考にしており、やはり基本的な規則である。
(3)基準参照型訓練技法CRI (criterion-referenced instruction)
CRIはISDやSATの同類であるが作業集会、モジュール化、教材開発最小化を強調している。CEPワールドワイド社がCRI講座の元締めである。
日本のCRIの元締めはNECテレネットワークス社である。ISDの同類としてCRIも作業指向教育が重要なのにCRIとは作業集会やモジュール化のことだけだと誤解されがちである。
(4)インストラクショナルデザイン
インストラクショナルデザインIDはISDの同義語であるが、日本では学校教育向けの知識教育の設計作業だけという狭義で用いられることが多い。狭義のIDは看護実務等の実践的教育には内容が不足する。外国では知識教育・実務教育や学校教育・職業訓練・企業内教育の各分野の教育工学に境界はない。日本的なIDではなくてISDを適用することをお勧めする。マレーシアの国際医学大学の大西弘高先生は本格的な医学教育学を専攻した。医学書院の連載記事が役に立つ。
佐藤隆博博士の著書が実践的でかつ簡潔なのでお勧めする。
日本オリンピック委員会の競技者育成プログラムのIT活用検討班がIDの導入を計画している。 名古屋大学の高橋義雄講師が担当している。同じ名古屋大学のティーチングティップスは参考にしたそうだ。
(5)授業技法
スタンフォード大学の教員育成のセンターが授業手引書を発行している。各大学がこの種の教員手引を公開しているが、本書は押しつけがましくなくホスピタリティのある手引書である。
名古屋大学のティーチングティップスは日本の大学の中では先行している。ここの教員育成活動は研究ではなくて実務をしていて好ましい。東京農工大学教育センターも森和夫教授が正統的な教員育成活動をしている。学術分野の中で医学・医療実務に関する教育は日本の中では格段に進んでいる。岐阜大学医学部の医学教育開発研究センターが日本での拠点の一つである。活動内容もウエブサイトも手引資料や作業集会を前面に出しており、教員育成センターのあるべき姿をしっかりつかんでいる。
(6)職業訓練
日本では職業訓練分野の学会の国際交流はドイツに重点があるように見える。明治時代以来の欧州との交流の影響なのだろうか。また米国が教育学を一般学校教育、公的職業教育、企業内教育と分けていないのも日本が米国に眼を向けない原因かも知れない。ISDの適用が必要だ。
■教育開発と関係する職務
教育工学には次の関係分野がある。例えば教科書を書くにはテクニカルライティングが必要である。日本にはテクニカルライタが少ないので、教材開発の時に開発技法の部分がネックになりやすい。これらについては本ウエブページの作文技法・発表技法のページがある程度触れている。
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教育経営管理・教育事務管理 |
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教育の調達・営業 |
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人材開発学 |
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人間工学、ヒューマンコンピュータインタフェース |
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テクニカルライティング、作文技法、レトリック |
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美術造形 |
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空間造形 |
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人材開発学は企業の本社教育部のように教育の企画・管理を中心にした技法の集合である。設計や開発は教育工学の専門家に依頼するという立場である。
ミネソタ大学材開発学科が人材開発専攻の例である。
米国には人材専門家の認定制度PHR/SPHRがある。
厚生労働省系のビジネスキャリア制度の能力開発分野は人材開発学に相当する。教育学・教育工学分野も追加して欲しい。
全体として日本の人材開発学は非常に古い。ただし、明治大学の根本孝教授は人材開発学者ながらISDをカバーする著書を出版している。
■教育の基本動作(ID1：この記号は対応する国際教育設計能力標準の分類を表す）
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社交術 |
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交信技法 |
■教育実務に研究や理論を応用する（ID2）
教育の理論の文献としてはサンジェゴ州立大学の教育工学百科事典をお勧めする。この中のcognition and Learningの章が教育原理に相当する。
教育会社のBig Dog's ISDもお勧め。この中のHistoryの章に教育原理の重要人物が載っている。
日本の教育原理は戦後のブルーム、カークパトリック、メイガー、ガニエ、ケラー、ガードナー等の原理を盛り込んでいないことが多い。日本のお勧めのウエブ情報は次のとおりである。
岩手県立大学の鈴木克明教授。
東京学芸大学の篠原文陽児教授。
メディア教育センターの佐賀啓男教授。
■教育分野の自分の技能を改善する（ID3）
■基本的な調査技法を適用する（ID4）
■法律知識を活かして市場活動する（ID5）
■教育事業を管理する（ID19）
■工程モデルを取り扱う（ID13）
■事業班員を管理する（ID20）
■教育へ実業技能を適用する（ID21）
■教育管理系統を設計する（ID22）