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もし、「デジタルなまず」で２０秒前に地震が襲ってくるのが分かっていたら？
多くの方が家屋内での安全確保や、家屋か避難により家屋の倒壊による負傷、死傷からも免れたかもしれません。
阪神・淡路大震災で震度７を記録した地域は、 地盤が「やわらか」であったことが分かっています。 地盤が軟弱であるために地震の波がより増幅され大きな被害をもたらしました。マグニチュードや震源からの距離が同じであっても、「地盤のやわらかな場所」では地盤の固い場所に比べて「揺れ」が強くなり、震度が大きくなるので要注意！
緊急地震速報を有効に活用し災害を未然に防ぐには、あと何秒で？震度は？ 地震の規模や猶予時間による普段からの避難訓練が重要になってきます。
幼稚園や老人介護施設では特に職場での避難経路の確保の仕方からセーフティーゾーンの確保の仕方、地震が来る前に巨大地震に備えてみてはいかがでしょうか。 |
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地震が発生すると「地震の規模」マグニチュードはひとつですが、震度はいくつも存在します。
自分のいる所がどれくらい「揺れた」かを示す尺度が「震度」です。
ある地点の震度というのは、分かりやすく言うと、以下の３つの条件で決まります。
１．マグニチュードの大きさ （地震のエネルギー規模）
２．自分のいる所から、震源地までの距離
３．地盤特性 （地盤のやわらかさ）
一般には、マグニチュードが大きいほど、震源から近いほど地震の揺れ（震度）は大きくなりますが、マグニチュードや震源からの距離が同じであっても、「地盤のやわらかな場所」では地盤特性により「揺れ」は強くなります。
ゆれやすい場所では、その地震の「揺れが増幅」するので、その地域に住んでる方・お勤めしている方は、家具の固定や耐震補強はもちろんのこと、「地震が来る前に避難」を可能とする「緊急地震速報」のご利用を強くお薦めします。
Jコーポレーションのホームページにてお住まいの地域の地震時における揺れやすさを示したマップがありますのでご参考下さい。
ゆれやすさマップ
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| 緊急地震速報とは？ |
地震が発生すると、スピードの異なる「P波」と「S波」が発生します。
まずスピードの速い「P波」が到達してから、遅い「S波」が到達します。
地震の被害はおもに後から来る「S波」によるものです。
このＰ波とＳ波の速度の差を利用、先に到達する「P波」を全国の地震計で先に捉え、地震の震度及び到達時間を計算、その情報を事前にお知らせするシステムが気象庁の緊急地震速報です。
1992年にこのシステムの検討会が発足しましたが、本格的に動き出したのは2000年からで、気象庁調査官の束田進也らは阪神大震災など35の地震のデータを分析することによって、Ｐ波の最初の3秒の波形の傾きで、震源までの距離がわかることをつきとめました。これにより、世界初、画期的な地震防災システム「緊急地震速報」システムが完成しました。
気象庁による緊急地震速報とは、地震観測網から得られた地震発生情報を即座に伝達し、住民の生命を守り社会経済に与える損害を軽減するための地震防災のための情報です。
ただし、緊急地震速報には、情報を発表してから主要動が到達するまでの時間は、長くても数秒から数十秒と短く、直下型地震のような震源に近いところでは情報が間に合わないことがあります。
また、ごく短時間のデータだけを使った情報であることから、予測された震度に誤差を伴うなどの限界もあります。緊急地震速報を適切に活用するためには、このような特性や限界を十分に理解してからご利用下さい。
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| デジタルなまずとは？ |
気象庁の緊急地震速報は、
事前に地震発生をお知らせして、人的・物的被害の防止、減少に役立たせる直前地震予報で、BCPの為の地震リスクマネージメントツールとして役立ちます。
地震、火災、風水害、爆発、テロなどの災害時の危機管理体制では、主として救命、救助、消防といった生命、財産の保護を目的としたものが中心でした。
しかし、災害対策としてもう１つ重要な事項があります。
それは、「被災した企業や組織が迅速に重要機能を回復維持し、事業を継続すること」です。
地震に関するBCPを整備しているか否かで、企業の存続に直結します。
社員、施設、設備機器などが被害を受けた場合に、被災前の操業レベルに達するまでの時間が明暗を分けます。
緊急地震速報の導入により、社員の死傷者の軽減、機器などの損傷軽減を行い、事業活動の中断時間を短縮することが最重要課題！
2007年10月1日に高度利用者向けサービスとして受信が可能になりました。
緊急地震速報受信装置は何十社、何十種類もあります。
その中でも運用実績のあるデジタルなまずが一番信頼のおける商品です。
● 3分ごとに回線の確認をするためにサーバーに自動で回線の確認をします。（地震発生時に回線が接続出来ていない場合には緊急地震速報の受信が出来なくなるため） デジタルなまず本体がサーバーとの接続が確認出来ない場合には本体に付いているランプが点滅します。
● 外部入出力端子が標準装備されています。
外部端子がある事により外部機器の制御が可能になります。
例 1，受信信号を受け取ることでエレベーターの自動停止。
2，自動ドアの一斉開放
3，当社のセキュリティーシステムと連動し音と光でフラッシュライトでお知らせ。 |
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| いつ来てもおかしくない東海地震・東南海地震・南海地震 |
いつ発生しても不思議でない、「東海」「東南海」「南海」の大地震。
中央防災会議は、「東海」「東南海」「南海」の３地震が同時発生した場合の被害想定を公表しました。
発生時刻などで被害状況は変わるものの、最悪の場合、死者は約２万４７００人、震度７の激しい揺れや１０メートルを超える津波で約９６万棟の住宅などが全壊、経済被害は約８１兆円に達するとしています。
東海地震は、明日にでも発生しても不思議でない状態です。
又、東南海地震と南海地震は日本最大級の地震と言われています。
今まで同時に発生するか、あるいは先ず東南海地震が発生し、その後2年以内に南海地震が発生している事実があるので、より注意が必要になります。
阪神・淡路大震災では、死傷者の約８０％以上の死因が建物の倒壊による窒息死・圧死、同じく負傷者の約８０％以上が、建物が倒壊、家具などの転倒による負傷でした。
地震の発生時刻、状況により被害予測は異なりますが、「東海」「東南海」「南海」地震により、約２万人が建物の下敷きになり圧死、窒息死で死傷することも考えられます。
ほとんどの地域において、震度５以上の揺れを感じ、震度５強を超えると歩行が困難にな
るため、突然襲ってくる地震の場合には家屋から逃げることも出来ません。
早急に、耐震対策・家具の固定など防災対策をとることが重要ですし、「緊急地震速報」の活用をお薦めします。
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| BCPとは？（事業継続計画） |
企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のことです。
緊急事態は突然発生します。有効な手を打つことがきでなければ、特に中小企業は、経営基盤の脆弱なため、廃業に追い込まれるおそれがあります。また、事業を縮小し従業員を解雇しなければならない状況も考えられます
緊急時に倒産や事業縮小を余儀なくされないためには、平常時からBCPを周到に準備しておき、緊急時に事業の継続・早期復旧を図ることが重要となります。こうした企業は、顧客の信用を維持し、市場関係者から高い評価を受けることとなり、株主にとって企業価値の維持・向上につながるのです。
このBCPの特徴は
①優先して継続・復旧すべき中核事業を特定する
②緊急時における中核事業の目標復旧時間を定めておく
③緊急時に提供できるサービスのレベルについて顧客と予め協議しておく
④事業拠点や生産設備、仕入品調達等の代替策を用意しておく
⑤全ての従業員と事業継続についてコニュニケーションを図っておく
企業が大地震などの緊急事態に遭遇すると操業率が大きく落ちます（下図参照）。何も備えを行っていない企業では、事業の復旧が大きく遅れて事業の縮小を余儀なくされたり、復旧できずに廃業に追い込まれたりするおそれがあります。一方、BCP導入している企業は、緊急時でも中核事業を維持・早期復旧することができ、その後、操業率を100％に戻したり、さらには市場の信頼を得て事業が拡大したりすることも期待できます
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| 聴覚障害者用屋内信号装置 シルウォッチとの連動 |
防災意識の向上により多くの企業様、自治体、団体様から、個人のお客様まで、数多くの方に支持されているデジタルなまずですが・・・ 特に企業様・団体様・自治体様、聴覚障害者の方が職場で働いていますという会社の担当者の方が居ましたら是非一度ご連絡下さい！
音が聞こえない中で突然回りが緊急避難をしている状況を考えてみて下さい、1秒・2秒を争う状況の中で物凄い恐怖に駆られてしまいますよね・・・
デジタルなまずを導入していただいたお客様には、本物の安全・安心をお届けしたいと思っております |
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